コンテンツのサイロ化を解消し、社内外コラボレーションの効率化を実現。
国際物流を支える組織のBox活用
海上・航空貨物輸送、倉庫・配送サービス、サプライチェーンマネジメントなどの事業を手がける郵船ロジスティクス。日本郵船株式 会社(以下、NYK)の100%子会社として世界47の国と地域に681拠点を展開し、世界中で物流サービスを提供している。グループ全体で従業員数は約25,000人に及び、強力なチームワークで物流ネットワークを支えていく上で、社内の働き方改革も同時に進めていた。
その動きが加速したのが、コロナ禍によるリモートワークへの移行だ。その際、多様な IT サービスを活用したことで難局を乗り越えたが、コンテンツのサイロ化、ファイルサーバーの容量ひっ迫、ITツール乱立による管理の煩雑さ、社内外とのコラボレーションのさらなる効率化、セキュリティ強化などの課題が浮き彫りになったことが、Boxを導入した背景にある。
今回は、Box を活用したことの効果や課題解決について、IT 推進部情報企画課の皆さんに同席いただき、同社の活用事例を伺った。
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