全社の"コンテンツハブ"としてBoxを採用!
Box AIやBox Hubs、システム連携により、業務効率化と情報資産の有効活用を促進
- 業種:食品・飲食
- 企業規模:5,001名〜
- 課題:情報のサイロ化を防ぎたい
- 課題:コンテンツを一元管理したい
- 課題:複数の業務タスクを自動化/ワークフロー
- 製品名:box_consulting
- 製品名:box_shield
- 製品名:box_ai
Boxは容量無制限。ファイル共有時のメール添付の容量制限やオンプレミスのファイルサーバーの容量追加に伴うコスト増から脱却
計画段階における影響調査、インシデント対策、計3回のリハーサルで作業品質を上げ、移行期間4カ月、ノートラブルでデータ移行を完了
BoxとServiceNowを連携し、フォルダ作成や権限設定を自動化して工数削減。従業員がファイルコラボレーションを素早く行えるように
Box AIやBox Hubsの活用を開始し、AIによる要約や情報検索、インサイト獲得など、従来のビジネスの延長線上にはない新たな働き方や価値を生み出せる環境を構築
コンテンツハブで情報資産を一元管理
情報管理の課題
アサヒグループ様では、業務や部門ごとの情報がそれぞれ異なるパソコンやオンプレミスのファイルサーバーに分散して保存されていたため、情報のサイロ化や知識の属人化が課題となっていました。この状況では、迅速かつデータドリブンな意思決定が難しく、部門間や取引先とのコミュニケーション、コラボレーションにも支障をきたしていました。
さらに、ゼロトラストセキュリティを中心にした強固なセキュリティとガバナンスの必要性も高まっており、これらの課題を解決するために新しいIT基盤の構築が求められていました。
DX推進の戦略
このような背景から、アサヒグループジャパン様が2023年6月に発表した中長期経営計画においてDX(デジタルトランスフォーメーション)をコア戦略として位置付けました。「パーソナライゼーション」「サステナビリティ」「生産性の向上」「柔軟性の確立」という4つの観点からさまざまな取り組みを進める中で、Boxはその中心的な役割を果たすコンテンツハブとして採用いただきました。
これにより、情報資産を一元管理し、業務効率の向上や他部署とのスムーズなコラボレーションを実現することを目指しています。
移行期間4カ月。ノートラブルでデータ移行完了
アサヒグループジャパン様がデータ移行を成功させたポイントの1つが、徹底した準備と計画です。影響調査や3回のリハーサルを実施し、想定されるインシデントへの対応策を事前に決めることで、スムーズな移行を実現しました。
次に、ユーザーとの連携も重要でした。情報システム部門は、管理していないマクロファイルやRPAについてもユーザーに周知し、テストを行うことで移行後の稼働を確保しました。このプロセスにより、各部門のニーズに応じた適切な対応が可能となりました。
最後に、Boxの導入に関する専門的な支援が役立ちました。Box Consultingからのアドバイスを受けることで、環境設計や展開が円滑に進み、全体的な移行品質が向上しました。
これらの要素が組み合わさり、アサヒグループジャパン様は移行期間4カ月でデータ移行を成功裏に完了しました。
業務効率化とAIの活用
業務効率の向上
Boxの導入によって、ファイル共有が簡素化され、従来のメール添付(PPAP)の使用が激減しました。また、容量無制限のBoxを利用することで、オンプレミスのファイルサーバーに伴う追加コストを削減でき、ストレージ容量に応じた課金からも解放されました。
さらに、バージョン管理機能により、誤ってファイルを上書きした場合でも容易に復元できるようになり、修正履歴の把握も簡単になりました。
これらにより、業務の効率化が図られ、社内外のコラボレーションが増加しました。
AI活用と未来の可能性
アサヒグループジャパン様は、Box AIを活用して業務の効率化と新たな価値創出を目指しています。
すでにBox AI for Documentsを展開し、主に文章の要約機能を利用することで、従業員が迅速に情報を検索したり、要約を取得したりできる環境を整えています。この機能により、データドリブンな意思決定が促進され、知識の継承が容易になります。
さらに、Box AIを通じて過去の実績を瞬時に参照できるため、新しい商品や価値の創出につながることが期待されます。従来のように人伝で聞くのではなく、データを基にした形での情報処理が可能となり、業務の質が向上します。このプロセスは、企業文化として根付いている「トライすること」にも寄与しています。
AIによる情報処理を活用することで、従業員が新しい挑戦にもっと時間を使えるようになることを目指されています。アサヒグループジャパン様はビジネスの変革を推進し、競争力を高めるための新たな取り組みを進めています。