Boxは、「働き方をシンプルに」をミッションに、企業や組織のDXの加速、それを支える働き方の多様化と、企業資産であるコンテンツの保護を支援します。2005年に設立、カリフォルニア州レッドウッドに本社を置き、グローバルで110,000社以上、日本で15,700社および日経225の72％が利用するクラウドサービスです。
多くの企業や組織におけるIT環境では、次の５つの問題が起きています。「ファイルサーバー管理の問題」「リモートアクセスできない問題」「セキュリティリスクの問題」「情報サイロ化の問題」「デジタル化が進まない問題」の５つです。これらの問題を、単一のソリューションで解決するためのケイパビリティが備わっていること。それが、Boxが選ばれている理由です。
Boxの導入手順やユースケース紹介など、Boxを活用する際に参考になる資料・動画へのリンク集を紹介します。
「代理店からのご購入」の場合と「オンラインでのご購入」の場合で価格が異なります。 オンラインでご購入の場合、Box Inc.（Box米国法人）からの英語によるサポート対応となり クレジットカード決済となります。Box Japan および 国内代理店からの日本語サポートや 日本国内のお客様向け特別価格が適用される「代理店からのご購入」をおすすめいたします。
Boxを活用することで、ビジネスにどのようなベネフィットが生まれるのか。世界中のさまざまな実例の中から、あなたの課題解決、そしてデジタルによる企業変革のヒントが見えてきます。
アパレル業界にあってDXを目指すオンワードホールディングスが着目したのは、セキュアでガバナンスを徹底できる情報活用環境でした。
従来のファイルサーバーの行き詰まりを「1つ入れて2つ消す」、メールにファイル添付することの弊害を「Excelバケツリレー」と表現していた状況が、Boxによって一変したと言います。
Boxをベースに、社内外でスムーズなコラボレーションを実現した様子を解説しています。
ガバナンスの強化と文書管理基盤の再構築が急務だった日本M&Aセンターでは、Boxのどんな特長に課題解決を託したのか。PPAP排除、ランサムウェア対策、外部コラボレーションも視野に入れた、Box導入の経緯と現状を語っていただきました。
製鉄機械メーカーとしてグローバルリーダーの一角を占める同社では、Boxで日本ローカルの課題解決を図る。電子帳簿保存法への対応と、それをきっかけにしたガバナンス強化、効率的な外部とのコンテンツ共有、紙仕事からの脱却。これらの課題に立ち向かい、導入プロジェクトを牽引したユーザー部門各リーダーの思いをまとめました。
クラウド活用が進まないと思われている自治体に、風穴をあける教育委員会の取り組みです。今の時代に即した仕組みを取り入れることで、自治体でも働き方を変える可能性があることを教えてくれます。歴史資料を後世に残し役立てるため、資料データを扱う仕組み、取り扱う人々のマインドや働き方をアップデートする様子をまとめました。
百年に一度の大変革期の真っ只中、Boxは情報共有基盤としてDX推進を支援します。セキュリティとカバナンスを強化し、Microsoft 365と連携し、サイロ化した情報を一元管理。さらに、メタデータを活用してデータドリブンに業務効率を高める取り組み。Boxは製造業の新たな挑戦を全力でサポートします。
コロナ禍を機に長年たまっていた「宿題」に取り組んだライオン。 情報共有・ガバナンス・セキュリティなど、コンテンツプラットフォームの特徴をどのように展開して行ったのか、また、業務クラウドサービスと業務関連機能のクラウド化をどう支援していくのか、Boxが長い歴史を持つ会社を変えていく。
アサヒグループジャパンが目指すITの姿は、レガシーからの全面移行ではなく、レガシーとモダンなシステムを分離し、APIで疎結合するというものだ。利便性、スピードを上げてビジネスを加速することと、安定した合理的な運用を考えると、「分離」「抽象化」「連携」というキーワードが浮上する。
アフラックはICT活用に積極的に取り組み、あらゆる人材が、いつでも、どこでも、必要な情報にセキュアにアクセスできる環境構築が必須であると考えている。課題となる情報ガバナンスとセキュリティの確保にBoxを活用し、どのようにデータ利活用基盤を構築されたのかを伺った。
金融業界向けのシステム開発や運用に強みを持つ野村総合研究所が、業界に求められる高レベルのセキュリティを確保できるコンテンツ管理プラットフォームとしてBoxも選定し、運用。多様な働き方を支えるコミュニケーション基盤の実現を目指す。
「攻めのIT」に舵を切ったスポーツアパレルメーカーのゴールドウイン。2018年に「システム・物流企画部」を立ち上げ、「デジタルトランスフォーメーション推進」と「ワークスタイル変革」を軸にIT改革を断行するゴールドウイン流DXとワークスタイル変革の進め方とは。
ビジネスモデルの変革を進める中で、変化のスピードに追随できるフットワークの軽い情報システムを目指し、”クラウドファースト”の考え方のもと、ベストオブブリードでクラウドサービスの導入・活用。事業継続性の確保とワークスタイル変革を推進し、いつでもどこでも仕事ができる環境を構築している。
労働人口の減少などを背景に企業で社員の「働き方改革」の必要性が叫ばれる中、味の素グループではこれを経営戦略における取り組みの1つとして経営層主導の下に強く推進してきた。
全国の顧問先との書類のやり取りや複数の関係者での共同作業、日々発生する複数の書類とバージョンの管理にセキュアなクラウドサービスを徹底活用することで、業務効率を劇的に向上。デジタル化の推進により、場所に縛られない働き方で弁護士の世界に革新をもたらしている。
Box導入により、オンプレミスのファイルサーバーをクラウドに置き換えコストを削減。全社のナレッジ基盤として活用し、外出の多いコンサルタントのモバイルユースに対応。業務の大幅な効率化と、約1.500万円を超えるシステム開発費用を削減することができた。
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