【イベントレポート】「Box Customer Award Japan 2020 」
オンライン開催

2020年7月21日、22日、Box Japanで初開催となるユースケースコンテスト「Box Customer Award Japan 2020 」をオンラインで開催しました！
日々の業務や現場でどのようにBoxを活用しているのか、どんな課題をBoxで解決しているのかなどを2日間に渡って9社が発表し、後日Award Winnerも発表されました。
今回のイベントレポートは、そんな発見と感動に満ちた2日間の様子を紹介すると同時に、さまざまなBoxの事例から自社活用のヒントをご提供したいと思います。

「Box Customer Award Japan」とは

日本でBoxをお使いいただいているお客様の中から、特に素晴らしい活用をされているお客様にスポットライトをあて表彰するプログラムです。
2020年のBox Customer Award Japanは一般公募を経て、ユースケースコンテストに登壇した企業から選ばれました。コンテストでは日々の業務にて実際にBoxを活用している9社が登壇。ビジネスや組織づくり、社内外のコミュニケーションなどで成果をあげた素晴らしい取り組みを1社15分でプレゼンしました。どんな活用シーンがあるのか、ユーザー同士が生の声で共有し合う貴重な場になりました。
Box Japan代表取締役社長古市をはじめとする審査委員会での審査を経て、2020年の「Box Customer Award Japan」が決定されました。Award結果発表はこちら

今回登壇した企業様とそのテーマは以下になります。

Box基本機能を使い倒す、すぐできる業務改善事例
JFEエンジニアリング株式会社

トップバッターのJFEエンジニアリング株式会社様は、従業員数単体3847名、連結10265名、環境やエネルギー、社会インフラ、リサイクル・発電などの事業を主に担っている企業です。

紹介するBox活用事例は、環境とエネルギー事業、そして採用部門からとなり、「BoxとRPAの融合」「採用活動におけるファイルリクエスト機能の活用」「Box検索機能の応用」といったユースケースを紹介しました。

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地域密着型のSDGs達成を目指して
ー「手を繋いで通える保育園」を全ての子どもたちにー
株式会社ハイフライヤーズ

千葉県で保育施設を運営する株式会社ハイフライヤーズ様は、コロナ禍でも社会から求められる会社であり続けるために、Boxを活用しSDGsの達成を目指す保育園の新しい取り組みについて紹介しました。

Boxを導入したことにより変化した従業員の働きやすさ、業務効率の向上や、Boxファイルリクエスト機能を利用した採用面接にて大幅なコスト削減を実現した成果についてもお話されました。

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Box導入によるワークスタイル変革とビジネス活用について
株式会社ゴールドウイン

「スポーツを通じて、豊かで健やかな暮らしを実現する」という企業理念のもと、製品の企画製造から物流、店舗運営まで一貫して事業展開しているスポーツアパレル企業ゴールドウイン様。Boxを導入することで社員の働き方が変わり、ペーパーレス化や業務効率化の促進、さらにはビジネスでの活用にも大きく貢献しています。

今回の講演で紹介したのはBoxと複合機の連携ソリューションやコラボレーション活用による業務効率化におけるワークスタイル変革と、スポーツアパレル企業の主要業務である展示会において新たにBoxを利用した動画コンテンツ配信によるビジネス活用事例でした。

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創業123年あずきバー井村屋がBoxを使い倒す! 360°ユースケース
井村屋グループ株式会社

総合食品メーカー井村屋グループ。伝統と技術の継承、そして、新しい働き方の構築に向けてあらゆる情報資産をプラットフォームであるBoxに集約し、活用を進めています。

2017年からBoxを導入してもうすぐ3年。至る所でBoxの活用ユースケースが出てきましたが、その中でも、新型コロナウイルスにおける一斉テレワークでのBoxの活躍、生産現場におけるペーパーレス化の取り組み、社員が喜んでもらえる環境作りについて発表しました。

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コロナ禍でのBoxを活用したオンライン授業実施に向けての本学の取り組みについて
学校法人　創価大学

大学生7156人、大学院生393人、専任教員数352名、専任職員数190名規模の学校法人 創価大学。
このたびのコロナ禍の影響で、教員・学生が構内立ち入り禁止、予定されたガイダンスや授業は全てオンラインでの実施を余儀なくされる中、2020年4月20日からの全ての授業の迅速なオンライン化を実現。

次々に発生する課題に対し、実際に実施した3つのbox活用ユースケースを通して、その課題解決の取り組みを紹介しました。キーワードは、「作業の分散化」、「コンテンツ提供プラットフォーム」、「ストリーミングサーバー」です。

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社内も社外もみんながハッピー　Boxのない人生なんて！
日本コンベンションサービス株式会社

創業から52年、社員数300名以上。事業では通訳・翻訳やコンベンションの運営など、これからの時代を支えるために新しいコミュニケーションを作り続けている日本コンベンションサービス株式会社。

外科手術の技術認定を行う審査の事務局業務や、相見積もりのシステムなど、社内だけでなく社外の関係者を巻き込んで業務フローを変えることで時間を有効に活用でき、コストがかからない事例をご紹介。1年目、2年目、3年目と活用を進化させてハッピーを増やしていく過程もお話しされました。

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Box利用による、テレワーク環境の早期実現！間接業務改革プロジェクトの挑戦
日立金属株式会社

1956年創業、従業員単体7022名、連結29805名（共に2020年3月末現在）の日立金属株式会社。特殊鋼や素形材製品などの金属材料、電線材料や磁性材料・パワーエレクトロニクス製品といった機能部材を扱う高機能材料メーカーです。

日立金属グループでは、時代の変化に追従できるワークスタイルの実現に不可欠としてBoxを2018年に導入し、業務の見直し改善・標準化の推進に活用し、年間総労働時間の削減に成功しています。2020年3月からの新型コロナウィルス対策では、Box活用により早期にテレワーク環境を整えることができ、とても効果があった3つの事例をご紹介します。

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Box導入して3年、船場が取り組んできた業務効率化の実例紹介
株式会社船場

商業施設およびインテリアの企画・設計、監理並びに施工などを手掛ける株式会社船場。Boxの本格運用を開始して2年半が経過。オンプレミスからクラウドへの転換は、大量かつ大容量のデータを取り扱う株式会社船場にとって画期的であり、業務をさらに進化させるべく、様々な取り組みにチャレンジしています。

今回は、社内での活用、取引先とプロジェクトの取り組みをどのように行っているのかについてご紹介します。SalesforceやTeamsなどの他ツールともそれぞれの強みを生かした連携をしています。

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東急コミュニティーの現場活用事例
株式会社東急コミュニティー

東急不動産ホールディングスグループ内で、マンション・ビルなどの管理運営を担う総合不動産管理会社東急コミュニティーは増え続けるデータや紙媒体の削減といった同社が抱える課題を解決するため、数百TBのファイルサーバーを廃止し、Boxの利用を開始しました。

独自の研修センターでの社内資料共有や、社外の様なユーザーとのプロジェクトでのコラボレーション、APIを利用事例と行ったユースケースだけでなく、社内でBoxの活用推進のためにしている社内活動まで幅広く発表しました。

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写真で見る「ユースケースコンテスト」

今回の「Box Customer Award Japan」はオンラインで開催されたため、Boxチームは会場から、各社登壇者はオフィスやご自宅からの参加となりました。
左：イベントの司会進行（オンラインファシリテーター）を努めた株式会社Box Japanの山口。
右：各社のプレゼン終了後に、解説員として一言コメントを行う株式会社Box Japanの伊藤。

各社、工夫を凝らした発表を行いました。

以上、「Box Customer Award Japan」のイベントレポートをお送りいたしました。

ご自身の会社でも活用できそうな事例はありましたか？ぜひ、実践して来年は発表者として、他の会社に情報発信してみませんか？ 2021年度の「Box Customer Award Japan」もたくさんの方のご参加をお待ちしています！

記載されている数字や登壇者の肩書きは2020年07月15日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。